次世代ゲーム機PlayStation 6の発売が、部品コストの高騰にもかかわらず遅れることはないかもしれません。著名なハードウェアインサイダーである「Moore’s Law Is Dead」氏の報告によると、業界全体でRAM価格が上昇しているにもかかわらず、ソニーは次世代コンソールの発売を延期する可能性は低いとされています。
一部のアナリストは、AIインフラからの需要増大によりメモリチップの価格が高騰する「RAMmageddon」と呼ばれる状況を懸念しており、次世代コンソールの発売が2028年、あるいは2029年までずれ込む可能性も示唆されていました。しかし、「Moore’s Law Is Dead」氏は、PS6の発売を遅らせる方が、ソニーにとってメモリ部品の高価格を支払うよりも、実際にはより大きなコストがかかると主張しています。
遅延がより高コストになる可能性
発売遅延がソニーにとって高コストとなる主な理由の一つは、製造に関するコミットメントです。ソニーは、2027年半ば頃から3nmプロセスで製造されると予想されているコンソール用プロセッサについて、TSMCから既に生産能力を確保していると報じられています。これらの契約を破棄したり、生産を遅らせたりすることは、多額の違約金につながるだけでなく、ソニーが製造ラインの後ろに回される可能性も秘めています。
また、ソニーはAMDと共同で、コードネーム「Orion」と呼ばれるPS6のカスタムAPUの開発に多額の投資を行っているとされています。コンソール用半導体の開発コストは数千万ドルに達することもあり、発売直前の遅延は、コンソールライフサイクルの初期段階でメモリ価格の上昇を吸収するよりも、はるかに大きな混乱を招くことになります。
このような戦略には前例もあります。PlayStation 5が2020年に発売された際も、パンデミックによる部品価格の高騰やサプライチェーンの混乱に直面しました。しかし、ソニーはコンソールの発売時期を維持し、価格調整や物流変更を通じてコスト圧力を管理しました。
現時点では、ソニーはPlayStation 6の公式発表や発売時期を明らかにしていません。しかし、最新のリーク情報や業界の憶測では、2027年の発売が有力視されており、必要に応じて2028年初頭にずれ込む可能性も指摘されています。